教育が変わる!に対する意識格差


教育が変わるのを知っていますか?知っているのはまだ半数なのだとかで、2020年から行われる教育改革について、一般的にどのくらい認知度があるか「Gakken Tech Program」で行った調査について触れましたが、他にも2020年教育改革に関するアンケート結果が出ました。

e-ラーニングに関するサービスの様々なコンテンツを提供する株式会社イー・ラーニング研究所(代表取締役:吉田智雄、本社:大阪府吹田市 以下、イー・ラーニング研究所)は、2020年から実施が予定されている教育改革への関心の高さや、取り組んでいることを調査するため、子どもを持つ親を対象に「2020年の教育改革に関するアンケート」を実施いたしましたので発表いたします。

1、「2020年に教育改革が実施されることを知っている」と9割の親世代が回答!認知されている変更予定内容 第1位は「センター試験が廃止され、新たな試験が導入される」

「2020年に教育改革が実施されることを知っていますか<SA>」という問では、「はい」が90%、「いいえ」が10%という結果になり、子どもを持つ親世代の9割が2020年に教育改革が実施されることを知っていることがわかりました。
 また、「教育改革では具体的にどのような変更が予定されるか知っていますか<MA>」という問では、第1位が「センター試験が廃止され、新たな試験が導入される」(217)、第2位が「小学校でプログラミングが必修化される」(195)、第3位が「小学3年生で英語が必修化される」(139)が続きました。

 同様のアンケートが「Gakken Tech Program」でもありましたが、「Gakken Tech Program」の結果は「知っているが44%・知らないが60%と過半数が、教育改革の実施予定自体を知らない」とのことでした。
「Gakken Tech Program」の調査は、首都圏在住の方でインターネット上でのアンケートということで、全国的に見れば2020年の教育改革実施はもう少し低い認知度なのかなと思っていました。
インターネットを利用した家庭向けe-ラーニングサービス『フォルスクラブ』、無料動画配信サービス『スクールTV』などのデジタルサービスに加え、グローバル社会で活躍できる力を育む『子ども未来キャリア塾』、『プログラミング教室』、『そろばん教室』などリアルスクールを展開しているイー・ラーニング研究所の調査なので回答者層としては、教育に対してアンテナが高い人が多いだろうと思いますが、私が思っているよりもう少し2020年の教育改革実施の認知度は高いのかもしれません。

その他

2、「2020年の教育改革に向けて具体的に対策をしていることがある」と答えた親世代は2割!新しく始めてみたい習いごとは「プログラミング」が上昇

2020年に教育改革に向けて、具体的に対策をしていますか<SA>」という問では、「はい」が19%、「いいえ」が81%という結果になりました。「具体的に何に取り組んでいますか、」という問では、第1位が「英語・英会話スクール」(22)、第2位が「学習塾」(16)、第3位が音楽系(10)という回答が集まりました。また、「今後取り組むとしたら、具体的に学校以外で何に取り組みたいですか」という問いでは、第1位が「プログラミング」(167)、第2位が「英語・英会話スクール」(164)という回答が多く集まりました。2020年の教育改革に向けて、具体的に対策をしていることがあると回答した人は約2割と少なく、「プログラミング」に取り組んでいる人も第4位と低いものの、「2020年の教育改革に向けて、今後取り組みたいこと」では第1位と上昇しており、2020年から小学校での必修化が決まった動きから注目されていると考えられます。

3、「2020年に教育改革がなぜ実施されるか知っている」と答えた親世代は7割!

「2020年に教育改革がなぜ実施されるか知っていますか<SA>」という問では、「はい」が70%、「いいえ」が30%という結果になりました。2020年に教育改革がなぜ実施されるか理由も知っている人が多く、関心の高さが伺えます。

4、「2020年の教育改革に賛成」と答えた親世代はなんと97%!

「2020年の教育改革に賛成ですか<SA>」という問では、「はい」が97%、「いいえ」が3%という結果になりました。2020年の教育改革は子供を持つ親にとって前向きに捉えられていることがわかります。

といった結果。

2020年の教育改革の意味を知っている方が7割。
私も習い事に関してアンテナを張っているつもりですが、「2020年に教育改革がなぜ実施されるか知っていますか」と聞かれたら、ちゃんとした答えを出せる自信がありません。
「2020年の教育改革に賛成」に関しては賛成ですが、これまで前向きにとらえられているとは思っていませんでした。

イー・ラーニング研究所「2020年の教育改革に関するアンケート」の対象層が、教育に対してアンテナが高い人が多いだろうとは思いますが、自分の思い込みとは結構違ってびっくりです。


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