文部科学省は、大学入試センター試験に代えて２０２０年度に始める新テスト「大学入学共通テスト（仮称）」の英語について、民間検定試験の活用に加え、２３年度までの４年間は現行のマークシート式の試験を継続する方針を固めた。
大学入試における「英語」の取り扱いが大幅に変化します。
とりあえずは移行期間として、4年間はマークシートを継続するようですが、それ以降は英語は実用英語技能検定（英検）、ＴＯＥＩＣなどの民間試験の中から文科省が認定する試験になるようです。
「知識偏重」から脱し「思考力」や「表現力」を測る入試への変革ということで、小中高の英語教育もかわります。
初等中等教育段階からグローバル化に対応した教育環境づくりを進めるため、小学校における英語教育の拡充強化、中・高等学校における英語教育の高度化など、小・中・高等学校を通じた英語教育全体の抜本的充実を図る。
2020年（平成32年）の東京オリンピック・パラリンピックを見据え、新たな英語教育が本格展開できるように、本計画に基づき体制整備等を含め2014年度から逐次改革を推進する。
社会がグローバル化する中で、小・中・高校では外国語教育を強化する。特に、小学校外国語では、これまでの外国語活動を3、4年生に前倒しし、5、6年生で教科化する。これを受けて、30年度からの2年間を先行実施の移行措置とする旨の告示を、来年度に行う見通し。中学校では原則、授業を英語で行う。高校では、発表や討論を通じて「聞く」「話す」「読む」「書く」の4技能を育成する。さらに小・中・高校で一貫した「聞くこと」「読むこと」「話すこと（やりとり）」「話すこと（発表）」「書くこと」の５領域別に目標を設定する。
などなど。
今までの受験で重視され、学習塾でもそのノウハウが確立されている「読むこと」「聞くこと」「書くこと」、
英会話教室で見られた「聞くこと」「話すこと（やりとり）」だけでも難しく、
「聞くこと」「読むこと」「話すこと（やりとり）」「話すこと（発表）」「書くこと」をバランスよくできるようになることが求められます。
30年前の大学受験でも、文系、理科系に関わらずほとんどの大学受験で「英語」のは必須科目でした。
この先のグローバル社会において「英語」の必要性は今まで以上に重要になります。
英語を苦手と感じている中学生は約６割。
そのうち８割弱が、「中１の後半」までに英語を「苦手」と感じている。
一度英語に対して苦手意識を持ってしまうと、それ以降苦手意識を挽回するのはとても大変です。
小学校中学年から英語の授業が導入されると、英語を苦手と感じる年齢層も低くなってくるでしょう。
「英語が得意」、とまではいかなくとも、「英語は嫌いではない」ように小学校低学年くらいから英語に触れされることが必要になってきますね。